基幹施設である岐阜大学では主として腫瘍および腫瘍切除後の再建や先天異常に関する疾患、外傷後の瘢痕、連携施設では外傷、炎症・変性疾患、難治性潰瘍などを多く学ぶことができます。双方で研修することによりそれぞれの特徴を生かした症例や技能を広く学ぶことができます。

当科の特徴

１．再建外科

当科は、開設当初は頭頸部再建を中心に手術してきました。現在もマイクロサージャリーを利用した頭頸部再建の症例を多数行っています。それ以外でも、脳神経外科、消化器外科、胸部外科、口腔外科などを多数の診療科と合同で治療を行っており、チーム医療が必要な場において、再建外科チームとしての存在感を増しています。

２．乳房再建

インプラントによる再建が認可され需要が高まるとともに、当院でも乳房再建の症例は増えています。インプラントだけでなく、広背筋皮弁や遊離腹直筋穿通枝皮弁などの自家組織による再建も行っています。

３．顔面外傷

当院には、高次救急救命センター、外傷センターがあり、重篤な顔面外傷の患者さんが搬送されてきます。当科では、顔面骨骨折、顔面軟部組織損傷を数多く経験できます。

４．先天異常

当院では、特に耳鼻科領域の先天異常に力を入れてきました。特に小耳症の手術では、専用の彫刻刀を開発し、現在も改良を重ねています。

５．重症熱傷

岐阜県内全域から全身熱傷を広く受け入れ、高次救急救命センターと協力して高度な治療を施しています。

また、専門研修プログラムでは地域医療の研修が可能です。具体的な到達目標を以下に示します。

１）専門知識

専攻医は専門研修プログラムに沿って1）外傷、2）先天異常、3）腫瘍、4）瘢痕・瘢痕拘縮・ケロイド、5）難治性潰瘍、6）炎症・変性疾患、7）美容外科について広く学ぶ必要があります。専攻医が習得すべき年次ごとの内容については「形成外科領域専門研修カリキュラム」を参照してください。

２）専門技能

形成外科領域の診療を①医療面接 ②診断 ③検査 ④治療 ⑤偶発症に留意して実施する能力の開発に務める必要があります。それぞれの具体的内容、年次ごとの内容については「形成外科領域専門研修カリキュラム」を参照してください。

３）経験すべき疾患・病態

「形成外科領域専門研修カリキュラム」を参照

４）経験すべき診察・検査

「形成外科領域専門研修カリキュラム」を参照

５）経験すべき手術・処置

「形成外科領域専門研修カリキュラム」を参照

６）地域医療の経験

地域医療の経験を必須とします。専門研修プログラムには、大垣市民病院、県立多治見病院など地域の拠点となっている施設（診療圏が異なり、過疎地域を含む）が病院群に入っています。したがって、研修中に地域医療を学ぶことが可能です。その内容については、以下の通りです。

○　当直業務における時間外患者や急患の対応
○　形成外科におけるプライマリケアの実践
○　褥瘡の在宅治療
○　広範囲熱傷や顔面多発外傷など重度外傷における医療連携
○　開業医との病診連携や講演会などでの交流
○　講演などによる地域医療における形成外科についての情報発信
○　その他

○　基幹施設および連携施設それぞれにおいて、医師および看護スタッフによる治療および管理方針の症例検討会を行います。専攻医はその場で積極的に意見を述べ、上級医だけでなく同僚や後輩の意見を聞くことにより、具体的な治療方法や管理方法を自ら考えていくことができるようにします。

○　他科との合同カンファレンス：頭頸部癌における耳鼻科とのカンファレンス、乳癌治療における乳腺外科とのカンファレンスなど、それぞれの疾患に関わる他科との協力のもと治療を進める課程を学んでいきます。

○　基幹施設と連携施設による症例検討会：まれな症例や検討を要すると判断された症例などについては、施設間による合同カンファレンスによって症例の検討を行います。

○　専攻医・若手専門医による研修発表会や、基礎的知識を学ぶ勉強会を年間に数度大学内の施設を用いて行い、発表内容、スライド資料の良否、発表態度などについて、指導的立場の医師や同僚や後輩から質問を受けて検討を行います。

○　各施設において抄読会や勉強会を実施します。専攻医は学術誌だけでなく、インターネットなどを利用して最新の情報検索を行います。

○　手術手技をトレーニングする設備、教育DVD、学会が提供するインターネット上のコンテンツなどを用いて積極的に手術手技を学びます。

○　日本形成外科学会の学術集会（特に学術講習会）、日本形成外科学会地方会、日本形成外科学会が承認する関連学会、日本形成外科学会が提供するe-learningなどで下記の事項を学んでいきます。各病院内で実施される講習会にも参加してください。
　◎標準的医療および今後期待される先進的医療
　◎医療安全、院内感染対策
　◎指導法、評価法などの教育技能

指導医は専攻医が研修目的を達成できるよう指導しますが、専攻医も自らの診療内容を常にチェックし、研鑚、自己学習し、知識を補足することが求められます。知識としてEvidence-Based Medicine（以下EBM）は当然その基礎となります。専門研修プログラムでは症例に関するカンファレンスが設定されていますが、これに積極的に参加し、呈示と討論ができるようにしてください。専攻医は受け持ち患者についての疑問を提示し、同僚や指導医から提示された疑問については、EBMに沿って批判的吟味を行う姿勢が重要です。次に、日常の診療から疑問に思ったことを研究課題とし、参考文献を資料として研究方法を組み立て、結果をまとめ、論理的、統計学的な正当性を持って評価、考察する能力を養うことが大切です。そして、専攻医は学会に積極的に参加し、その成果を発表する姿勢を身に付けてください。

専門研修プログラム終了後に形成外科領域専門医資格を受験するためには以下の条件を充足する必要があります（22頁注記も参照）。

１）６年以上の日本国医師免許証を有するもの。

２）臨床研修２年の後、学会が推薦し機構の認定を受けた専門研修基幹施設あるいは専門研修連携施設において通算４年以上の形成外科研修を終了していること。ただし、専門研修基幹施設での最低６か月の研修を必要とします。

３）研修期間中に直接関与した300症例（うち80症例以上は術者）および申請者が術者として手術を行った10症例についての所定の病歴要約の提出が必要です。

４）日本形成外科学会主催の講習会受講証明書を４枚以上有すること。

５）少なくとも１編以上の形成外科に関する論文を筆頭著者として発表しているもの。（発表誌は年２回以上定期発行され、査読のあるものに限ります）

また、専門医資格の更新には診療実績の証明、専門医共通講習、診療領域別講習、学術業績・診療以外の活動実績など５年間に合計50単位の取得が求められます。

専攻医は、医師として自己管理能力を身につけ、生涯にわたり基本的診療能力（コアコンピテンシー）を涵養する努力が必要です。基本的診療能力には領域の知識・技能だけでなく、態度・倫理性・社会性などが含まれます。指導医と共にプロフェッショナルを目指しましょう。以下に専門研修プログラムでの具体的な目標、方法を示します。

１）医師としての責務を自律的に果たし、患者に信頼されるコミュニケーション能力

領域における専門的知識・技能を身につけ、診断能力を高めることはプロフッショナルとして当然です。さらに疾患について説明できるだけでなく、相手の立場になって聞くことができ疑問に答えられなければ信頼を得ることは出来ません。分からないことは、誠意をもって調べて回答しましょう。形成外科領域では治療方法が手術となることが多く、その必要性・危険性・合併症とその対策・予後・術後の注意点などについて、医師や患者・家族がともに納得できるようなインフォームドコンセントについて指導医のもとで学習し、実践します。また、治療経過や結果について的確に把握し、患者に説明できなければなりません。治療期間や治療費についても精通しておく必要があります。

２）患者・社会との契約を理解し実践できる能力

健康保険制度を理解し、保険医療をメディカルスタッフと協調して実践します。そのためには、医療行為に関する法律を理解し遵守しなければなりません。それらに基づきすべての医療行為や患者に行った説明などを書面化し、管理しなければなりません。診断書・証明書などを作成や管理することも重要です。また、医薬品や医療用具による健康被害の発生防止の理解と適切な行動が求められます。これらのすべてにおいて守秘義務を果たし、プライバシーへの配慮ができなければなりません。原則として、家族に話す内容は事前に患者の同意を得ておくべきです。

３）医療安全を理解し、チーム医療が実践できる能力

保存療法、手術療法、その他医療行為のすべてにおいて医療安全の重要性を理解し、事故防止や事故後の対応がマニュアルに沿って実践できることが求められます。専門研修プログラムでは、施設における医療安全に関する講習会や感染対策に関する講習会にそれぞれ最低１年に２回は出席することが義務づけられています。これらの講習会は、日本形成外科学会でも開催されており、積極的に参加し日常の診療にフィードバックすることが大切です。また、チーム医療が多いことは形成外科の大きな特徴であり、他の医療従事者と良好な関係を構築し協力して患者の診療にあたることが重要です。臨床の現場から疑問に思うことや今社会が医療に求めていることを自ら感知し、研究する姿勢が大切であり、その態度が後輩の模範となるよう努めます。チーム医療の一員として指導医のもとに患者を受け持ち、学生や後輩医師の教育、指導も積極的に行います。もちろん専攻医自身もチームの一員として様々なメンバーから指導を受けることができます。

４）問題対応能力と提示できる能力

指導医は専攻医が、専門医として独り立ちできるよう努めますが、独り立ちとは通り一遍のことができるようになるということではありません。臨床上の疑問点を解決するための情報を自ら収集および評価し、患者への対応を実践します。EBMは、当然その基礎となります。専門研修プログラムでは、症例に関するカンファランスが設定されていますが、これに積極的に参加し、呈示と討論ができるようにしてください。専攻医は受け持ち患者についての疑問を提示し、同僚や指導医から提示された疑問についてはEBMに沿って批判的吟味を行うことが重要です。また、臨床研究や治験の意義を理解し、参加する姿勢も大切です。

１）施設群による研修

本研修プログラムでは岐阜大学形成外科を基幹施設とし、地域の連携施設とともに病院施設群を構成しています。施設群で育成することの意義は、各施設によって分野や症例数が異なるため、専攻医が専門研修カリキュラムに沿って十分に研修を行うことです。専攻医はこれらの施設群ローテートすることにより、多彩で偏りのない充実した研修を行うことが可能となります。このことは、専攻医が専門医取得に必要な経験を積むことに大変有効です。また、大学だけの研修ではまれな疾患や治療困難例が中心となりCommon Diseaseの経験が不十分となります。この点においては、地域の連携病院では多彩な症例を多数経験することで医師としての基本的な力を獲得できる上、医師としての基礎となる課題探索能力や課題解決能力は一つ一つの症例について深く考え、広く論文収集を行い症例報告や論文としてまとめることで身についていきます。このような理由から、施設群で研修を行うことが非常に大切です。岐阜大学形成外科研修プログラムのどのコースに進んでも、指導内容や症例経験数に不公平が無いように十分に配慮します。

施設群における研修の順序や期間等については、専攻医を中心に考え個々の形成外科専攻医の希望と研修進捗状況、各病院の状況、地域の医療体制を勘案して、岐阜大学形成外科専門研修プログラム管理委員会が決定します。

２）地域医療の経験

臨床においては、診断名からだけではなく患者の社会的背景や希望も考慮に入れた上で治療方針を選択し、患者に医療を提供する必要があります。その点において地域の連携病院では、責任を持って多くの症例の診療にあたる機会を経験することができます。また、足病変など形成外科における慢性的な疾患の治療においては、地域医療との連携が不可欠となります。形成外科を中心とした地域医療に貢献するためには、総合的な治療マネージメント能力が要求されるため、臨床能力の向上を目的とした地域医療機関における外来診療や地域連携とのコミュニケーションも含めた勉強会や講演会に積極的に参加する必要があります。地域に密着した形成外科医療を研修するための地域医療研修に関しては、基幹施設や連携施設以外の施設についても専門研修プログラム内に明示したうえで承認を受ければ、専門研修期間内の研修として認められます。

専門研修基幹施設

岐阜大学形成外科が専門研修基幹施設となります。（研修プログラム責任者：１名、指導医：１名、症例数：341例）

専門研修連携施設

岐阜大学形成外科専門研修プログラムの施設群を構成する連携病院は以下の通りです。専門研修連携施設は、診療実績基準を満たす必要があります。

○　名古屋大学（指導医：2名、症例数：813例，按分90例）
○　小牧市民病院形成外科（指導医：1名、症例数：601例，按分200例）
○　名古屋市立大学形成外科（指導医：2名、症例数：546例，按分68例）
○　伊勢赤十字病院形成外科（指導医：1名、症例数：427例）
○　県立多治見病院形成外科（指導医：1名、症例数：633例，按分211例）
○　中部ろうさい病院形成外科（指導医：1名、症例数：415例，按分138例）
○　市立四日市病院形成外科（指導医：2名、症例数：373例，按分93例）
○　大垣市民病院形成外科（指導医：1名、症例数：1344例，按分448例）
○　中京病院形成外科（指導医：1名、症例数：1129例，按分188例）
○　愛知県がんセンター中央病院形成外科（指導医：3名、症例数：334例，按分57例）

※岐阜大学グループ全体の症例数は約6956例にのぼり、他に連携するプログラムの按分を差し引き、当プログラムの按分だけでも2261例となります。

その他

県立多治見病院や大垣市民病院では、形成外科専門医が常勤として在籍し、地域医療や救急医療の経験もできます。

専門研修施設群

岐阜大学形成外科と連携施設により専門研修施設群を構成します。

専門研修施設群の地理的範囲

岐阜大学形成外科専門研修プログラムの専門研修施設群は岐阜・愛知・三重県の東海地方の施設群です。また施設群の中には、地域中核病院や地域中小病院（過疎地域も含む）も含まれます。

専攻医受入数

岐阜大学グループ全体で、症例のデータベースをもとに１年間で専攻医の教育可能な人数を算出すると、2261例で15名となります。

各病院の専攻医の有給雇用枠は、岐阜大学形成外科：８名、名古屋大学形成外科：８名、小牧市民病院形成外科：２名、名古屋市立大学形成外科：２名、伊勢赤十字病院形成外科：２名、県立多治見病院形成外科：１名、中部ろうさい病院形成外科：２名、市立四日市病院形成外科：１名、大垣市民病院形成外科：３名、中京病院形成外科：２名、愛知県がんセンター形成外科：２名の計３５名有給雇用枠が確保されています。有給雇用枠から算出する教育可能な人数は８名です。

しかし、指導医数は岐阜大学形成外科：１名、名古屋大学形成外科：１/３名、小牧市民病院形成外科：１/３名、名古屋市立大学形成外科：１/４名、伊勢赤十字病院形成外科：１名、県立多治見病院形成外科：１/３名、中部ろうさい病院形成外科：１/３名、市立四日市病院形成外科：１/２名、大垣市民病院形成外科：１/３名、中京病院形成外科：１/６名、愛知県がんセンター形成外科：１/２名の合計約４.５８名となります。

以上より、当プログラムの教育可能な人数は、４.５８名となります。したがって、人事異動などの都合を考慮して２名までを１年間に教育可能な人数としました。

岐阜大学グループ全体の症例数は十分であるため、より多くの症例を経験することができます。なお、本プログラムにおける指導者の異動なども今後考えられますが、岐阜大学においては今後４年間の間に１名が新たに指導医の資格を得る（専門医取得後１回の更新を行う）予定であるため、指導体制に不足は生じない見込みです。

形成外科領域専門研修カリキュラムでは、到達目標の達成時期や症例数を１年次から４年次まで項目別で設定しています。しかし実際には、各施設の症例数や人事異動などでその時期が前後すると予測されます。そのため、設定した年次はあくまで目安であり、４年次までにすべての到達目標を達成することを最終目標とした上で、基幹施設と連携施設で連携しながら専門研修コースを設定していく必要があります。

１）各年次の目標

専門研修１年目

医療面接・記録：病歴聴取を正しく行い、診断名の想定・鑑別診断を述べることができる。
検査：診断を確定させるための検査を行うことができる。
治療：局所麻酔方法、外用療法、病変部の固定法、理学療法の処方を行うことができる。基本的な外傷治療、創傷治療を習得する。
偶発症：考えられる偶発症の想定、生じた偶発症に対する緊急的処置を行うことができる。

専門研修２年目

専門研修１年目研修事項を確実に行えることを前提に、形成外科の手術を中心とした基本的技能を身につけていく。研修期間中に 1）外傷、2）先天異常、3）腫瘍、4）瘢痕・瘢痕拘縮・ケロイド、5）難治性潰瘍、6）炎症・変性疾患、7）その他 について基本的な手術手技を習得する。

専門研修３年目

マイクロサージャリー、クラニオフェイシャルサージャリーなどより高度な技術を要する手術手技を習得する。また、学会発表・論文作成を行うための基本的知識を身につける。

専門研修４年目以降

３年目までの研修事項をより深く理解し、自分自身が主体となって治療を進めていけるようにする。さらに、再建外科医として他科医師と協力の上、治療する能力を身につける。また、言語、音声、運動能力などのリハビリテーションを他の医療従事者と協力の上、指示、実施する能力を習得する。

２）４年間での手術経験数および執刀数

基幹施設と連携施設を合わせた研修施設群全体について、専攻医１名あたり４年間で最低300 例（内執刀数80 例）の経験（執刀）症例数を必要とします。

３）専門研修ローテーション

岐阜大学および３つの連携施設で、すべての形成外科専門医カリキュラムを達成することを目標にします。但し、それぞれの施設には取り扱う疾患の分野にばらつきがあるため、不足分を補うように病院間での異動を行っていきます。

ローテーションの一例

専門研修１年目：
　　　　　岐阜大学形成外科（６か月）
　　　　　名古屋市立大学形成外科（６か月）
専門研修２年目：
　　　　　大垣市民病院形成外科（１年）
専門研修３年目：
　　　　　県立多治見病院形成外科（１年）
専門研修４年目：
　　　　　小牧市民病院形成外科（１年）

○　専攻医は週１回の岐阜大学カンファランス（症例検討会）に参加し、岐阜大学の症例や連携施設の症例を検討することによって、形成外科のあらゆる分野の知識や技術を幅広く習得することができます。

○　特に岐阜大学研修期間中には、臨床だけでなく基礎実験の助手など基礎研究に携わることによって、早期からからリサーチマインドを育てていきます。また、症例報告などの論文作成を行い、論文作成能力の向上を図っていきます。

１）専門研修中の専攻医と指導医の相互評価は施設群による研修と共に専門研修プログラムの根幹となるものです。専門研修の１年目から４年目までのそれぞれに、基本的診療能力と形成外科専門医に求められる知識・技能の習得目標を設定し、その年度の終わりに達成度を評価します。このことにより、基本から応用へ、さらに専門医として独立して実践できるまで着実に実力をつけていけ応用へ、さらに専門医として独立して実践できるまで着実に実力をつけていけるように配慮しています。

○　指導医は日々の臨床の中で専攻医を指導します。
○　専攻医は経験症例数・研修目標達成度の自己評価を行います。
○　指導医も専攻医の研修目標達成度の評価を行います。
○　医師としての態度についての評価には、自己評価に加えて、指導医による評価、施設の指導責任者による評価、看護師長などの他職種による評価が含まれています。
○　専攻医は毎年９月末（中間報告）と３月末（年次報告）に所定の用紙を用いて経験例数報告書及び自己評価報告書を作成し、指導医はそれに評価・講評を加えます。「専攻医研修実績フォーマット」を用いて行います。
○　指導責任者は「専攻医研修実績フォーマット」を印刷し、署名・押印したものを専門研修プログラム管理委員会に提出します。「専攻医研修実績フォーマット」は、６ヶ月に一度、専門研修プログラム委員会に提出します。自己評価と指導医評価、指導医コメントが書き込まれている必要があります。「専攻医研修実績フォーマット」の自己評価と指導医評価、指導医コメント欄は６ヶ月ごとに上書きしていきます。
○　４年間の総合的な修了判定は研修プログラム統括責任者が行います。この修了判定を得ることができてから専門医試験の申請を行うことができます。

２）指導医のフィードバック法の学習（FD）

指導医は日本形成外科学会が主催する、あるいは日本形成外科学会の承認のもとで主催される形成外科指導医講習会において、フィードバックの方法についての講習を受けます。指導医講習会の受講は、指導医認定や更新のために必須です。

専門研修基幹施設と各専門研修連携施設の各々において、形成外科領域指導医から選任されたプログラム責任者を置きます。専門研修基幹施設においては、各専門研修連携施設を含めたプログラム統括責任者を置きます。

専門研修基幹施設には、専門研修基幹施設と各専門研修連携施設のプログラム責任者より構成される専門研修プログラム管理委員会を置き、プログラム統括責任者がその委員会の責任者となります。専門研修基幹施設は、専門研修プログラム管理委員会を中心として専攻医と連携施設を統括し、専門研修プログラム全体の管理を行い専攻医の最終的な研修修了判定を行います。

専門研修プログラムには、各連携施設が研修のどの領域を主に担当するか（例えば形成外科一般，小児治療，癌治療，熱傷治療，美容など）を明示し、専門基幹施設が専門研修プログラム管理委員会を中心として、専攻医の連携施設での研修計画、研修環境の整備・管理を行います。

専門研修連携施設においては、指導専門医と形成外科領域専門医より構成する専門研修プログラム管理委員会を置き、指導専門医から選任された専門研修プログラム連携施設担当者が委員会の責任者となります。

専門研修基幹施設と各専門研修連携施設の各々において、領域指導医と施設責任者の協力により定期的に専攻医の評価を行い、また専攻医による領域指導医・指導体制に対する評価も行います。これらの双方向の評価を専門研修プログラム管理委員会で検討し、プログラムの改善を行います。

研修施設責任者とプログラム統括責任者は、専攻医の適切な労働環境の整備に努め、また専攻医の心身の健康維持に配慮し、これに関する責務を負います。

専攻医の安全及び衛生並びに災害補償については、労働基準法や労働安全衛生法及び学校保健法に準じます。給与（当直業務給与や時間外業務給与を含めて）、福利厚生（健康保険，年金，住居補助，健康診断など）、労働災害補償などについては、各研修施設の処遇規定、就業規則に従いますが、これらが適切なものであるかにつき研修プログラム管理委員会がチェックを行います。育児休暇や介護休暇に関しては、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」に準じます。

当直あるいは時間外業務に対しては、各研修施設において専門医や指導医のバックアップ体制を整えます。専攻医の服務時間は、１か月単位の変形労働時間を準用し、１か月を平均して１週間あたり４０時間の範囲内において定めるものとしますが、専門研修を行う施設の実態に応じて変更できるものとします。

岐阜大学形成外科専門研修プログラムでは専攻医からのフィードバックを重視して専門研修プログラムの改善を行うこととしています。

１）専攻医による指導医および研修プログラムに対する評価

専攻医は、年次毎に指導医、専攻医指導施設、専門研修プログラムに対する評価を行います。また、指導医も専攻医指導施設や専門研修プログラムに対する評価を行います。専攻医や指導医等からの評価は、専門研修プログラム管理委員会に提出され研修プログラム管理委員会は専門研修プログラムの改善に役立てます。このようなフィードバックによって、専門研修プログラムをより良いものに改善していきます。

専門研修プログラム管理委員会は必要と判断した場合、専攻医指導施設の実地調査および指導を行います。評価にもとづいて何をどのように改善したかを記録し、毎年日本形成外科学会及び日本専門医機構に報告します。

２）研修に対する監査（サイトビジット等）・調査への対応

専門研修プログラムに対して、学会または日本専門医機構からサイトビジット（現地調査）が行われます。その評価にもとづいて、専門研修プログラム管理委員会で研修プログラムの改良を行います。専門研修プログラム更新の際には、サイトビジットによる評価の結果と改良の方策について日本形成外科学会及び日本専門医機構に報告します。

専門研修４年終了時あるいはそれ以降に、専門研修プログラムに明記された達成到達基準を基に、研修期間が基準に満たしていることを確認し、知識・技能・態度それぞれについて評価を行い、知識・技能・態度に関わる目標の達成度を総括的に把握し、専門研修基幹施設の専門研修プログラム管理委員会において、総合的に終了判定の可否を決定します。知識・技能・態度のひとつでも欠落する場合は専門研修終了と認めません。

そして、専門研修プログラム管理委員会の責任者であるプログラム統括責任者が、専門研修プログラム管理委員会における評価に基づいて、専攻医の最終的な専門研修修了判定を行います。

修了判定のプロセス

専攻医は「専攻医研修実績フォーマット」と「医師としての適正評価シート」を専門医認定申請年の４月末までに専門研修プログラム管理委員会に送付します。専門研修プログラム管理委員会は５月末までに修了判定を行い、研修証明書を専攻医に送付します。専攻医は日本専門医機構の形成外科専門医委員会に専門医認定試験受験の申請を行います。

他職種評価

専攻医は病棟の看護師長など少なくとも医師以外のメディカルスタッフ１名以上からの適正評価も受ける必要があります。

日本専門医機構形成外科専門医を取得した医師は、形成外科専攻医としての研修期間以後にSubspecialty領域の専門医のいずれかを取得することが望まれます。現在Subspecialty領域の専門医には、日本形成外科学会認定の皮膚腫瘍外科特定分野指導医、小児形成外科分野指導医と日本形成外科学会認定の分野指導医として日本創傷外科学会認定の創傷外科専門医、日本頭蓋顎顔面外科学会認定の頭蓋顎顔面外科専門医、日本熱傷学会認定の熱傷専門医、日本手外科学会認定の手外科専門医、日本美容外科学会（JSAPS）認定の美容外科専門医がありますが、今後拡大していく予定です。

１）専門研修プログラム期間のうち、出産に伴う１年以内の休暇は1回までは研修期間にカウントできる。

２）疾病での休暇は１年まで研修期間をカウントできる。

３）疾病の場合は診断書を、出産の場合は出産を証明するものの添付が必要である。

４）留学、診療実績のない大学院の期間は研修期間にカウントできない。

５）専門研修プログラムの移動は、認定施設認定委員会に申請の上、日本専門医機構の承認が必要であり、移動前・後のプログラム統括責任者と協議した上で決定する。

６）その他は、22頁注記参照のこと。

専門研修基幹施設に専門研修基幹施設と各専門研修連携施設のプログラム責任者より構成される専門研修プログラム管理委員会を置き、専門研修プログラムと専攻医を統括的に管理します。

専門研修プログラム管理委員会の役割と権限

専門研修プログラム管理委員会は、専門研修基幹施設と各専門研修連携施設のプログラム責任者の緊密な連絡のもとに、専門研修プログラムの作成やプログラム施行上の問題点の検討や再評価を継続的に行います。また、各専攻医の統括的な管理（専攻医の採用や中断、専門研修基幹施設や専門研修連携施設での研修計画や研修進行の管理、学習機会の確保、研修環境の整備など）や評価を行います。更に、各専門研修連携施設において適切に専攻医の研修が行われているかにつき各専門研修連携施設を評価して、問題点を検討し改善を指導します。

プログラム統括責任者

プログラム統括責任者は、専門研修プログラム管理委員会の責任者であり、専門研修プログラムの管理・遂行や専攻医の採用・終了判定につき最終責任を負います。またプログラム統括責任者は、専門研修プログラム管理委員会における評価に基づいて、専攻医の最終的な研修修了判定を行い、その資質を証明する書面を発行します。

副プログラム統括責任者

20名を越える専攻医を持つ場合は、副プログラム統括責任者を置き、副プログラム統括責任者はプログラム統括責任者を補佐します。

専門研修連携施設での委員会組織

専門研修連携施設においては、指導専門医と形成外科領域専門医より構成する専門研修プログラム管理委員会を置き、指導専門医から選任された専門研修プログラム連携施設担当者が委員会の責任者となります。

専門研修連携施設での委員会の責任者である専門研修プログラム連携施設担当者は、専門研修基幹施設と各専門研修連携施設のプログラム責任者より構成される専門研修プログラム管理委員会の一員として、専門研修プログラム管理委員会における役割を遂行します。

専門研修連携施設の専門研修プログラム管理委員会は、専門研修連携施設におけるプログラムの作成・管理・改善を行い、また各専攻医の管理（専門研修連携施設での研修計画や研修進行の管理、学習機会の確保、研修環境の整備など）や評価を行ないます。

指導医の基準については、指導医は一定の基準を満たした専門医であり、専攻医を指導し評価を行います。

研修実績および評価の記録については、「専攻医研修実績フォーマット」に研修実績を記載し、指導医による形成的評価、フィードバックを受けます。総括的評価は形成外科研修カリキュラムに則り、少なくとも年１回行います。岐阜大学形成外科にて、専攻医の研修履歴（研修施設・期間・担当した専門研修指導医）、研修実績、研修評価を保管します。さらに専攻医による専門研修施設および専門研修プログラムに対する評価も保管します。

専門研修プログラムに対して、日本形成外科学会または日本専門医機構からのサイトビジットがあります。サイトビジットにおいては、研修指導体制や研修内容について調査が行われます。その評価は、専門研修プログラム管理委員会に伝えられ、専門研修プログラムの必要な改良を行います。

採用方法

岐阜大学附医学部属病院医師育成推進センターは、毎年7月から説明会等を行い、形成外科専攻医を募集します。専門研修プログラムへの応募者は、9月30日までに専門研修プログラム責任者宛に所定の形式の「岐阜大学形成外科専門研修プログラム応募申請書」と履歴書を提出してください。申請書は（1）岐阜大学形成外科のwebsite よりダウンロード, （2）電話で問い合わせ(058-230-6000), （3）e-mailで問い合わせ(hisakato@gifu-u.ac.jp)、のいずれの方法でも入手可能です。原則として10月中に書類選考および面接を行い、採否を決定して本人に文書で通知します。応募者および選考結果については12月の岐阜大学形成外科専門研修プログラム管理委員会において報告します。

研修開始届け

研修を開始した専攻医は、各年度の4月20日までに「岐阜大学形成外科専門研修開始届」を岐阜大学形成外科専門研修プログラム管理委員会(hisakato@gifu-u.ac.jp)に提出します。同委員会はその後速やかに開始届を日本形成外科学会に提出し、機構への登録を行います。

修了要件

下記注記ならびに日本形成外科学会専門医制度細則を参照のこと。

１． 研修の条件

形成外科専門研修は４年以上とする。但し義務化された臨床研修期間中の形成外科研修は含まない。この規定は第98回日本国医師国家試験合格者以降の者に適用する。それに該当しない者については、これと同等以上の形成外科研修を終了したと専門医認定委員会が認定したものは可とする。ただし、大学院生、時短勤務者や非常勤医などの研修期間に関しては、週32時間（ただし１日８時間以内）以上形成外科の臨床研修に携わったものはフルカウントできる。なお、臨床研修が週32時間に満たなくとも、機構の形成外科領域研修委員会が認めた場合には、勤務時間に応じて分数でのカウントもあり得る。研修の実状は当該科の所属長、または施設長が責任をもって認定する。なお、申請内容に疑義が生じた場合、専門委員会で審議することがある。